ガイドライン対照表

GRIガイドライン対照表

GRI(Global Reporting Initiative)が提供する、持続可能な発展への貢献を説明するためのフレームワーク「GRIスタンダード」を参照しています。(最終更新:2025年2月)

共通スタンダード

GRI 1: 基礎

利用に関する声明 株式会社クレディセゾンは、GRIスタンダードを参照し、2023年4月1日~2024年3月31日までの期間について、内容索引に記載した情報を報告しています。
利用したGRI 1 GRI1:基礎2021

GRI 2: 一般開示項目2021

開示事項 掲載箇所
WEB INTEGRATED REPORT 2024(統合レポート) コメント
2-1 組織の詳細
  • ・P13 2030年に目指す姿と「セゾン・パートナー経済圏」
  • ・P16 〈特集〉 グローバル事業 挑戦の10年
  • ・P17 グローバル事業|担当役員メッセージ
  • ・P73 会社情報・投資家情報
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体
  • ・P52 気候変動への対応
  • ・P73 会社情報・投資家情報
有価証券報告書P7 4【関係会社の状況】
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 - 有価証券報告書 P1 【表紙】
2-4 情報の修正・訂正記述 - - 該当なし
2-5 外部保証 - - 該当なし
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係
  • ・P6 6つの事業
  • ・P13 2030年に目指す姿と「セゾン・パートナー経済圏」
  • ・P20-32 新中期経営計画
有価証券報告書 P6 【事業の内容】
2-7 従業員
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
  • ・P73 会社情報・投資家情報
2-8 従業員以外の労働者 - - 該当なし
2-9 ガバナンス構造と構成
  • ・P63-64 コーポレート・ガバナンス
  • ・P69-70 取締役・監査役・執行役員
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出
  • ・P63-64 コーポレート・ガバナンス
  • ・P69-70 取締役・監査役・執行役員
2-11 最高ガバナンス機関の議長
  • ・P63 コーポレート・ガバナンス
  • ・P69-70 取締役・監査役・執行役員
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割
  • ・P48 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P51 環境
  • ・P56 安心・安全・便利な社会の実現
  • ・P57 情報/サイバーセキュリティ
  • ・P63 コーポレート・ガバナンス
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲
  • ・P47 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P63 コーポレート・ガバナンス
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
  • ・P48 クレディセゾングループのサステナビリティ
2-15 利益相反
  • ・P49 リスク・機会への対応
  • ・P66 コーポレート・ガバナンス
2-16 重大な懸念事項の伝達
  • ・P63 コーポレート・ガバナンス
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見
  • ・P63 コーポレート・ガバナンス
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価
  • ・P64 コーポレート・ガバナンス
2-19 報酬方針
  • ・P65 コーポレート・ガバナンス
2-20 報酬の決定プロセス
  • ・P65 コーポレート・ガバナンス
2-21 年間報酬総額の比率 - - 該当なし
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明
  • ・P2-3 CEOメッセージ
  • ・P8-11 COOメッセージ
2-23 方針声明
  • ・P51 環境
  • ・P55 人権
2-24 方針声明の実践
  • ・P47-48 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P52-53 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
  • ・P55 人権
  • ・P42-46 人的資本
  • ・P63-66 コーポレート・ガバナンス
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス
  • ・P55 人権
  • ・P56 安心・安全・便利な社会の実現
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度
  • ・P55 人権
2-27 法規制遵守
  • ・P49 リスク・機会への対応
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
  • ・P66 コーポレート・ガバナンス
2-28 会員資格を持つ団体
  • ・P68 主な賛同イニシアチブ・社外評価
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ
  • ・P47-48 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P63-66 コーポレート・ガバナンス
  • ・P67 株主・投資家の皆さまとの対話
2-30 労働協約 -

GRI 3: マテリアルな項目 2021

開示事項 掲載箇所
WEB INTEGRATED REPORT 2024(統合レポート) コメント
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス -
3-2 マテリアルな項目のリスト -
3-3 マテリアルな項目のマネジメント
  • ・P47-48 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P49-50 リスク・機会への対応
  • ・P51 環境
  • ・P52-53 気候変動への対応(TCFD提言および新たなISSBの基準に基づく情報開示)
  • ・P54 生物多様性
  • ・P55 人権
  • ・P42-46 人的資本
  • ・P56 安心・安全・便利な社会の実現
  • ・P57 情報/サイバーセキュリティ
  • ・P58 地域社会との共生
  • ・P63-66 コーポレート・ガバナンス

項目別スタンダード

開示事項 掲載箇所
WEB INTEGRATED REPORT 2024(統合レポート) コメント
201:経済パフォーマンス 2016
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
  • ・P52-53 気候変動への対応(TCFD提言および新たなISSBの基準に基づく情報開示)
203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス
  • ・P22-24 グローバル事業
  • ・P56 安心・安全・便利な社会の実現
  • ・P58 地域社会との共生
205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
  • -
  • ・P66 コーポレートガバナンス
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
  • ・P66 コーポレートガバナンス
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
  • ・P66 コーポレートガバナンス
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
  • -
- 当期に重要な事象の発生はありませんでした
207:税金 2019
207-1 税へのアプローチ -
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 -
207-3 利害関係者の関与と税に関する懸念の管理 -
207-4 国別レポート - - 該当なし
302:エネルギー2016
302-1 組織内のエネルギー消費量
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
302-2 組織外のエネルギー消費量 - - 該当なし
302-3 エネルギー原単位 - - 該当なし
302-4 エネルギー消費量の削減 - - 該当なし
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 - - 該当なし
304:生物多様性 2016
304-1 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト - - 該当なし
305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
  • ・P52 気候変動への対応(TCFD提言および新たなISSBの基準に基づく情報開示)
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
  • ・P52 気候変動への対応(TCFD提言および新たなISSBの基準に基づく情報開示)
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
  • ・P52 気候変動への対応(TCFD提言および新たなISSBの基準に基づく情報開示)
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 -
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
  • ・P52 気候変動への対応(TCFD提言および新たなISSBの基準に基づく情報開示)
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
401-3 育児休暇
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
403:労働安全衛生 2018
403-6 労働者の健康増進 -
403-10 労働関連の疾病・体調不良 -
404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 - - 該当なし
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
  • ・P42-44 人的資本
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 -
  • ・P42-44 人的資本
405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
  • ・P45 人的資本
  • ・P63 コーポレート・ガバナンス
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
405-2 基本給と報酬総額の男女比
  • ・P72 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー -
408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 -
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 - - 該当なし
415:公共政策 2016
415-1 政治献金 -
418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 - - 該当なし