ガイドライン対照表

GRIガイドライン対照表

GRI(Global Reporting Initiative)が提供する、持続可能な発展への貢献を説明するためのフレームワーク「GRIスタンダード」を参照しています。(最終更新:2023年10月)

共通スタンダード

GRI 1: 基礎

利用に関する声明 株式会社クレディセゾンは、GRIスタンダードを参照し、2022年4月1日~2023年3月31日までの期間について、内容索引に記載した情報を報告しています。
利用したGRI 1 GRI1:基礎2021

GRI 2: 一般開示項目2021

開示事項 掲載箇所
WEB INTEGRATED REPORT 2022(統合レポート) コメント
2-1 組織の詳細
  • ・P25 成長戦略④グローバル事業の展開加速
  • ・P68 主な関係会社
  • ・P69 会社情報・投資家情報
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体
  • ・P68 主な関係会社
  • ・P69 会社情報・投資家情報
有価証券報告書 P6 【関係会社の状況】
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 - 有価証券報告書 P1 【表紙】
2-4 情報の修正・訂正記述 - - 該当なし
2-5 外部保証 - - 該当なし
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係
  • ・P12 5つの事業
  • ・P19-27 成長戦略
有価証券報告書 P7 【事業の内容】
2-7 従業員
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
  • ・P68 会社情報・投資家情報
2-8 従業員以外の労働者 - -
2-9 ガバナンス構造と構成
  • ・P59 コーポレート・ガバナンス
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出
  • ・P59-60 コーポレート・ガバナンス
2-11 最高ガバナンス機関の議長
  • ・P59 コーポレート・ガバナンス
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割
  • ・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P54 情報/サイバーセキュリティ
  • ・P56-58 サステナビリティガバナンス鼎談
  • ・P59 コーポレート・ガバナンス
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲
  • ・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P54 情報/サイバーセキュリティ
  • ・P56-58 サステナビリティガバナンス鼎談
  • ・P59 コーポレート・ガバナンス
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
  • ・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
2-15 利益相反 -
2-16 重大な懸念事項の伝達
  • ・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P59 コーポレート・ガバナンス
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 -
  • ・P60 コーポレート・ガバナンス
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価
  • ・P60 コーポレート・ガバナンス
2-19 報酬方針
  • ・P60-61 コーポレート・ガバナンス
2-20 報酬の決定プロセス
  • ・P60-61 コーポレート・ガバナンス
2-21 年間報酬総額の比率 - -
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明
  • ・P6-9 CEOメッセージ
  • ・P13-16 COOメッセージ
2-23 方針声明
  • ・P47 人権
2-24 方針声明の実践
  • ・P41-42 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P43-44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
  • ・P47 人権
  • ・P50-52 人的資本
  • ・P62 コーポレート・ガバナンス
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス
  • ・P47 人権
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度
  • ・P47 人権
2-27 法規制遵守
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
2-28 会員資格を持つ団体 -
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ
  • ・P42 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P62 コーポレート・ガバナンス
2-30 労働協約 -

GRI 3: マテリアルな項目 2021

開示事項 掲載箇所
WEB INTEGRATED REPORT 2022(統合レポート) コメント
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス -
3-2 マテリアルな項目のリスト
  • ・P42 クレディセゾングループのサステナビリティ
3-3 マテリアルな項目のマネジメント
  • ・P41-42 クレディセゾングループのサステナビリティ
  • ・P53 安心・安全・便利なキャッシュレス社会への貢献
  • ・P54 情報/サイバーセキュリティ
  • ・P55 地域社会との共生
  • ・P59-65 コーポレート・ガバナンス

項目別スタンダード

開示事項 掲載箇所
WEB INTEGRATED REPORT 2022(統合レポート) コメント
201:経済パフォーマンス 2016
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
  • ・P43-44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス
  • ・P25-27 成長戦略④グローバル事業の展開加速
  • ・P53 安心・安全・便利なキャッシュレス社会への貢献
  • ・P55 地域社会との共生
205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 -
207:税金 2019
207-1 税へのアプローチ -
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 -
207-3 利害関係者の関与と税に関する懸念の管理 -
207-4 国別レポート - -
302:エネルギー2016
302-1 組織内のエネルギー消費量
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
302-2 組織外のエネルギー消費量 - -
302-3 エネルギー原単位 - -
302-4 エネルギー消費量の削減 - -
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 - -
304:生物多様性 2016
304-1 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト - -
305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
  • ・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
  • ・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
  • ・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 - - 2021年度0.0565
(単位:t-CO2e/百万円)分母指標:純収益
原単位に含まれるGHG排出種類:直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)計算に用いたガス:CO2を含む全てのGHGの合計排出量
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
  • ・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 -
401-3 育児休暇 -
402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
403:労働安全衛生 2018
403-6 労働者の健康増進 -
403-10 労働関連の疾病・体調不良 -
404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
  • ・P52 人的資本
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
  • ・P52 人的資本
405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
  • ・P50-51 人的資本
  • ・P59 コーポレート・ガバナンス
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
405-2 基本給と報酬総額の男女比
  • ・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー -
408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 -
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 - - 該当なし
415:公共政策 2016
415-1 政治献金 -
418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 - - 該当なし